福祉用具のレンタル費用まとめ｜車いす・介護ベッド・歩行器の相場と計算方法

介護保険レンタルの費用の仕組み

介護保険の福祉用具貸与（レンタル）を利用する場合、月額レンタル料の1〜3割を自己負担します。残りの7〜9割は介護保険から給付されます。

負担割合の区分

負担割合	対象となる方
1割負担	上記以外の方（大多数の利用者）
2割負担	一定以上の所得がある方（単身世帯で年金収入等280万円以上など）
3割負担	現役並みの所得がある方（単身世帯で年金収入等340万円以上など）

負担割合は市区町村から発行される「介護保険負担割合証」に記載されています。毎年8月に更新されます。

主要13品目のレンタル費用相場一覧

以下の価格は2024年度の全国平均貸与価格をもとにした目安です。実際の価格は事業者・機種・地域によって異なります。

品目	月額全額（目安）	1割負担	2割負担	3割負担
車いす（自走式・標準型）	5,000〜20,000円	500〜2,000円	1,000〜4,000円	1,500〜6,000円
車いす（介助式）	5,000〜15,000円	500〜1,500円	1,000〜3,000円	1,500〜4,500円
車いす（電動）	30,000〜100,000円	3,000〜10,000円	6,000〜20,000円	9,000〜30,000円
介護ベッド（1モーター）	8,000〜15,000円	800〜1,500円	1,600〜3,000円	2,400〜4,500円
介護ベッド（3モーター）	12,000〜25,000円	1,200〜2,500円	2,400〜5,000円	3,600〜7,500円
床ずれ防止用マットレス	8,000〜50,000円	800〜5,000円	1,600〜10,000円	2,400〜15,000円
歩行器（固定型）	3,000〜7,000円	300〜700円	600〜1,400円	900〜2,100円
歩行車（キャスター付き）	5,000〜15,000円	500〜1,500円	1,000〜3,000円	1,500〜4,500円
歩行補助つえ（T字杖）	1,000〜3,000円	100〜300円	200〜600円	300〜900円
手すり（据置型）	3,000〜8,000円	300〜800円	600〜1,600円	900〜2,400円
スロープ	2,000〜8,000円	200〜800円	400〜1,600円	600〜2,400円
移動用リフト	10,000〜40,000円	1,000〜4,000円	2,000〜8,000円	3,000〜12,000円
体位変換器	1,000〜5,000円	100〜500円	200〜1,000円	300〜1,500円

支給限度額とは｜使える上限金額

介護保険のレンタル・サービスには月額の支給限度額（利用限度額）が設定されており、要介護度によって異なります。

要介護度	月額支給限度額	1割負担の上限
要支援1	50,320円	5,032円
要支援2	105,310円	10,531円
要介護1	167,650円	16,765円
要介護2	197,050円	19,705円
要介護3	270,480円	27,048円
要介護4	309,380円	30,938円
要介護5	362,170円	36,217円

※2025年4月現在の支給限度額基準額（令和7年4月現在。出典：株式会社トーカイ 福祉用具レンタル・販売カタログ2025年度版）。福祉用具レンタルはこの限度額の中でホームヘルプ・デイサービス等と組み合わせて利用します。

2018年度からの価格上限規制

2018年10月から、同一品目の福祉用具貸与価格は「全国平均貸与価格の1.3倍以内」に収めることが義務付けられました（上限規制）。

また事業者は利用者に貸与する際に、当該品目の全国平均貸与価格と上限価格を書面で説明する義務があります。事業者から提示された価格が適正かどうか、確認するようにしましょう。

費用を抑えるためのポイント

• 必要な機能だけ選ぶ：「すべての機能付き」は不要。体の状態に必要な機能のみを選ぶと価格を抑えられる
• 複数事業者で比較：同じ品目でも事業者によって価格差がある。見積もり比較を怠らない
• 定期的な見直し：状態が改善した場合は、より安価な品目へのダウングレードを検討する
• 購入補助の活用：入浴補助用具・ポータブルトイレ等は特定福祉用具購入（年10万円上限）が使える。長期使用するなら購入の方が安い場合も

まとめ