福祉用具はレンタルと購入どちらがお得？費用・メリット・判断基準を解説

まず確認｜介護保険でどちらの区分になるかで決まる

福祉用具の「レンタルか購入か」を考える前に、まず「介護保険でどの区分に該当するか」を確認することが最も重要です。

介護保険の区分	対象品目	費用の仕組み
福祉用具貸与（レンタル）	13品目（車いす・介護ベッド・歩行器・手すり・スロープ等）	月額レンタル料の1〜3割が自己負担
特定福祉用具購入	5品目（入浴補助用具・ポータブルトイレ等）	購入費の7〜9割が支給（上限年10万円）
対象外（自費）	上記以外のもの	全額自己負担

レンタルと購入のメリット・デメリット比較

比較項目	レンタル	購入
初期費用	◎ 低い（月払い）	△ 高い（一括）
状態変化への対応	◎ 状態が変われば用具を変更できる	× 変更が難しい
長期コスト	△ 長期になると高くなる場合がある	◎ 一度買えば追加費用なし
修理・メンテナンス	◎ 事業者が対応（費用なし）	× 自己手配・自己負担
試せる柔軟性	◎ 合わなければ変更可能	× 一度買うと変更しにくい
体へのフィッティング	◎ 専門相談員が定期訪問・調整	△ 購入時のみ
所有権	× 事業者のもの	◎ 自分のもの

損益分岐点の計算方法

自費で用具を購入するか、自費でレンタルするかを判断する際の目安として「損益分岐点」を計算できます。

ただし介護保険を使えるレンタルの場合は話が変わります。

例：車いす購入費100,000円 ÷ 月額レンタル料1,000円（1割負担）＝ 100か月（約8年）
→ 8年以上使わない限りレンタルの方が安い。ほぼ全ての方にレンタルが有利。

ケース別 レンタル・購入の判断基準

ケース1｜リハビリ中で状態が変化する可能性がある

→ レンタル推奨。リハビリにより歩行能力が改善する可能性がある場合、より軽量な用具に切り替えられるレンタルが最適です。購入した用具が不要になるリスクを避けられます。

ケース2｜長期間（数年以上）確実に使う見込みがある

→ 介護保険レンタルを継続する方が有利（1割負担なら年間6,000〜24,000円程度）。ただし自費の場合は損益分岐点を計算して判断してください。

ケース3｜入浴補助用具・ポータブルトイレ等の衛生用品

→ 購入一択（介護保険の特定福祉用具購入を使う）。これらはレンタル対象外のため、購入費の7〜9割が補助される特定福祉用具購入制度を活用します。

ケース4｜短期間（3か月以内）の使用

→ レンタル推奨。入院・手術後の回復期など、短期間の使用にはレンタルの方が総費用を抑えられます。

ケース5｜介護保険対象外の品目を使いたい

→ 購入か自費レンタルを比較します。損益分岐点を計算して判断してください。

まとめ